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コールセンターは『企業の顔』です。
素敵な宣伝でイメージアップを図っても、コールセンターの対応次第で企業イメージが決定されます。
アウトバウンドといわれる、注文の受付、市場調査、電話営業、顧客フォローなどコールセンターの対応次第で大きく売り上げに影響します。
しかし、カスタマサービスやヘルプデスクなどのインバウンドは、すぐに売り上げに直結しないだけに、教育などが後回しにされがちです。
電話相談、問い合わせ、苦情・故障受付、などでの応対が顧客の満足度を決め、企業イメージを決定します。固定客をファンをできるかどうかで、将来性が決まるといっても過言ではありません。
PL法が施行されてから10年以上経ちますが、お客様の求める接客のレベルは高まる一方です。オペレーターによってサービスレベルが変わったりするのは、基準が明らかでないからです。サービスのレベルを判断する仕組みがないと、高い満足をしていただくことは不可能です。
ヒューマンスキルをあげるには、体験やカンで教えるのではなく、心理学に基づいて、長い間積み重ねられたたノウハウが必要です。
日本最高峰といわれるCS応対の基準を知り、体験することは、オペレーターのモチベーションアップとスキルアップに大きな支援となるでしょう
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代表 深海良子
コールセンターにおいて重要視しなければならないことの1つに、いかに適材を確保し、効率的でかつ生産性の高いオペレーションを実践するか、ということがあります。
最初にシステムありきの発想でコールセンターを構築すると、必ずといってよいほどこのヒューマンスキルの問題に突き当たります。
数年前、ある金融コールセンターの管理職から「コールセンターのオペレーターを単なる情報伝達者ではなく、コミュニケーターとして役割機能を発揮させ、サービスクオリティを確保しながら、「企業」と「お客様」のパイプ役を果たす、そんな組織にして欲しい」との要望がありました。
受講生一人ひとりの育成を念頭に置き、研修プログラム立案、そして実施をします。
集合体で考える教育ではなく、「個」の成長に焦点をあて、個人のやる気や達成感に繋げる内容を目指します。
1. 活性化された組織作りを目指し、チームワークの強化、女性の特性を活かした創造性開発、自律型社員の育成に力を注ぎ、コールセンターの「新しいサービス」を活発に展開していくプログラム。
2. 問題意識を常に持てるよう、自社の問題分析(電話応対診断)と競合他社のベンチマーク(他社の電話応対診断)を比較検討し、自ら問題を解決していく力を醸成するプログラム。
3. 相手の心理を踏まえた上での専門的なコミュニケーションスキルの開発を行い、オペレーターのコミュニケーション品質を上げるプログラム。
以上の柱を軸に、月1回、12ヶ月に渡り現場指導いたしました。
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1.「自己開発(キャリア開発)・モチベーション向上」
現在の立場を振り返り、期待されている役割を認識する。また自分のキャリアの現状について振り返りを行い、専門分野確立への意識付けを行なう。
2.「職場環境・風土の向上」
職場活性化へむけて、自身が置かれている環境(職場のコミュニケーション・エスカレーション対応等)を客観的に分析、問題を共有し解決策を見出す。
3.「自社電話応対診断(モニタリング)」
顧客の視点に立った客観的な電話の応対評価を受け、自社の目標とするサービスレベルを認識する。
4.「競合他社ベンチマーク」
競合他社へモニタリングを実施、自社との応対評価を比較検討し、共有すべき見識を広げ、自社の品質向上へ繋げる。
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上記のテーマを以って1年間取り組んだ結果、オペレーター自身がセルフマネジメントする力を持って、業務態度、意欲を醸成する姿勢が見られるようになり、その成果はエンドユーザーのお客様へ確実に伝わっていました。
「コールセンターの印象がとても良くなった」
「オペレーターの応対が向上した」
との声が多数寄せられるようになった、と担当者からお聞きいたしました。
このプログラムの特徴は、一過性の集合研修ではなく、常に‘職場’と‘自己’の「現状と課題」を見据えながら、受講生一人一人と対話し、現場に直結した指導・コンサルティングを実践することです。
サービス競争激化の度合いが深まる今日、研修導入の際は「現場密着の具体的な戦略」が必須であると思っております。